私は証券口座はいくつか持っていますが、主に使っているのはSBI証券です。今までもSBI証券の株式売買手数料は業界最低水準の安さだったのですが、”ゼロ革命”という格安サービスが発表されました。今日はその”ゼロ革命”について説明していきたいと思います。
SBI証券の”ゼロ革命”とは？
2023年8月31日にSBI証券が”ゼロ革命”というサービスを発表しました。
オンラインの国内株式売買手数料を無料化するという内容で、サービスの開始は2023年9月30日からです。いくつか条件がありますが、条件を満たせばインターネットで国内株式を売買する場合に手数料が0円になるというサービスです。
アメリカではすでに株式の売買手数料が0円という証券会社もありますが、日本でもついに株式の売買手数料が完全に0円になる時代がきました。
今までのサービスとゼロ革命との手数料の違いは？
ゼロ革命で今までと売買手数料がどれぐらい変わるのかを確認していきましょう。
SBI証券には、スタンダードプランとアクティブプランの２種類の手数料体系があります。簡単にいうと、スタンダードプランは売買代金に応じて段階的に手数料が高くなるプラン、アクティブプランは1日の売買代金が少ない場合には無料だけれども売買代金が大きくなると有料になるプランになっています。
ゼロ革命のサービス開始後はどちらのプランの手数料も0円になります。
以下は、SBI証券のゼロ革命サービスのお知らせに掲載されていた２種類のプランの売買手数料変更内容を抜粋したものです。
まずは、スタンダードプランから見ていきましょう。
今までのスタンダードプラン（ゼロ革命サービス適用前）
SBI証券 「ゼロ革命」（国内株式売買手数料無料化）のお知らせhttps://search.sbisec.co.jp/v2/popwin/info/home/irpress/prestory230831_010830.pdf
ゼロ革命サービス適用後のスタンダードプラン
SBI証券 「ゼロ革命」（国内株式売買手数料無料化）のお知らせhttps://search.sbisec.co.jp/v2/popwin/info/home/irpress/prestory230831_010830.pdf
スタンダードプランのゼロ革命適用前後で比較すると、今まで約定代金に応じてかかっていた手数料が全て0円になることがわかると思います。
次にアクティブプランも同じように見ていきましょう。
今までのアクティブプラン（ゼロ革命サービス適用前）
SBI証券 「ゼロ革命」（国内株式売買手数料無料化）のお知らせhttps://search.sbisec.co.jp/v2/popwin/info/home/irpress/prestory230831_010830.pdf
ゼロ革命サービス適用後のアクティブプラン
SBI証券 「ゼロ革命」（国内株式売買手数料無料化）のお知らせhttps://search.sbisec.co.jp/v2/popwin/info/home/irpress/prestory230831_010830.pdf
アクティブプランは元々100万円までは手数料が0円でした。それが100万円を超える部分についても0円になります。
なお、この表では300万円超の部分は記載がありませんが、ゼロ革命の説明資料には約定代金に関わらず無料となっているので、300万円超の部分についても無料になります。
今までスタンダードプランを選択していた人にとっては、間違いなく手数料がお得になります。
今までアクティブプランを選択していた人にとっては、1日の約定代金が100万円以内は手数料無料でしたので、ゼロ革命サービス適用後も手数料に変化がないという人も多いとは思います。
ただし、100万円を超える部分は手数料が割高だったので、それがなくなるという意味ではゼロ革命はうれしいサービスだと思います。
売買手数料0円になるには条件があるので注意。
このゼロ革命で手数料を0円にするには以下２つの条件を満足する必要があります。
- インターネットコースのインターネット取引であること
- ３種類の電子交付サービスが申し込み済みであること
”１”の条件は、SBI証券をオンラインで使っていて注文もオンラインでしていれば満足するので、特に気にする必要はありません。
“2”については注意が必要です。
SBI証券には３種類の書面閲覧サービスがあり、電子交付か郵送かを選べるようになっています。この３種類の書面閲覧サービスがすべて電子交付になっていないと手数料が0円になりません。
ホーム画面から”口座管理”→”電子交付書面”とたどってもらうと書面閲覧サービスの状況を確認することができます。
このように３種類の書面閲覧サービスがすべて電子交付となっていれば手数料0円の条件を満たしていることになります。逆に、１つでも郵送となっているものがあれば手数料0円の条件を満たしていないことになります。（※外国株式口座が未開設の場合は、一番下の【米株信用を除く外貨建のお取引】を除いた上２つが電子交付になっているかどうかで判定されます。）
もし、電子交付になっていない場合には、電子交付に変更というボタンがあるので、そのボタンを押して電子交付サービスに切り替えをしましょう。
私も特定口座年間取引書が電子交付になっておらず、最初は手数料0円の条件を満たしていませんでした。
今までも手数料が格安なSBI証券でしたが、ゼロ革命でさらに手数料が安くなりました。株式売買に手数料がかからなくなるので、売買を繰り返しても手数料負けするということがなくなります。手数料は確実にリターンを下げる要素ですので、手数料が無料になるというのは非常にうれしいことです。
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